2014年9月から2015年9月の為替市場は、ドル/円、ユーロ/円ともに総じてボラティリティの高い相場が続いた。市場への影響が強い経済イベントが多くあったなかで、国内外の金融機関は顧客の要請にどのように対応し、評価されたのか。25回目を迎えた東京外国為替市場調査の結果を紹介したい。

国内銀行がトップ3を維持も変化に富んだランキングに

2014年9月から同年末にかけて、ドル/円、ユーロ/円ともに10円以上の安値方向へ大きく動いた。9月17日のFRB(米連邦準備理事会)による量的緩和の出口戦略の方針発表や、11月10日のロシアによる通貨バスケット制廃止に伴う変動相場制への移行など、金融市場全体に新たな対応を促すような変化が続いた影響は大きい。年が明けて、2015年の1月にはスイス国立銀行による対ユーロで設けていた1ユーロ= 1.20スイスフランの上限撤廃の発表やECB(欧州中央銀行)によるQE(量的緩和)の導入決定など、為替相場に揺さぶりをかけるようなイベントが相次いだ。その後も、ギリシャの債務問題をめぐる動きに不透明感が漂っていたこともあり、とくにユーロ/円は乱高下が続いた。

昨年の「J-MONEY東京外国為替市場調査」を実施したときに比べ、値動きの激しい局面が多かったこの1年は、金融機関にとっても、ある意味で力を試された相場であったともいえるだろう。今回の調査結果を見てみたい。「第25回東京外国為替市場調査」には778社・機関が参加した。回答者の内訳は、事業法人577社・機関(前回比95減)、金融法人178社・機関(前回比52減)、外国為替証拠金取引会社23社(前回比3減)となる。

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