円買い・ドル売りを正当化した歴史

唐鎌 大輔
みずほ銀行
金融市場部
チーフマーケット・エコノミスト
唐鎌 大輔

2024年の円相場見通しは、FRB(米連邦準備理事会)の利下げ時期とこれに伴う米金利低下を当て込んだ円高予想が支配的になりそうである。利上げ開始から丸2年が経過し、「今度こそはリセッションとそれに伴う利下げ」を信じて疑わない市場参加者はますます増えているように感じられる。

だが、真の問題は「利下げが到来したとして、どこまで円高が進むのか」だ。FRB利下げに応じて円高予想が流行しやすいのは過去の経験に基づくもので、これまで100%そうだったとは言えないものの、傾向的には否めないのも事実だ。周知の通り、1985年のプラザ合意以降、日本は世界的な貿易黒字大国だった。例えば米利上げ局面において金利差が拡大し、投機的取引が円売り・ドル買いに傾いていても、貿易黒字に裏付けられた実需は常に円買い・ドル売りを正当化していたのが日本経済の歴史である。

これは2010年頃まではそうだった。その後、米利下げ局面が到来すれば、投機の円売りは巻き戻されて円買いに転じるが、実需は元々円買いなので投機・実需の両面からヒステリックな円高が演出されやすくなる。非常にラフだが、これが為替市場で円安よりも円高の方が高いボラティリティを誇ってきた理由だと筆者は考えている。

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