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マクロ経済 日銀の情報発信が示す利上げの布石。6月ないし、遅くとも7月に決断か
需給ギャップの評価を180度転換

調査本部長 チーフ・エコノミスト
馬場 直彦氏
中東の紛争を主因に原油価格は高騰し、今後徐々に消費者物価に波及すると予想される。物価高は、企業がコスト高を十分に転嫁できない場合に設備投資などの抑制要因となり得るほか、購買力の低下により、家計は消費を減少させる恐れがある。このようなスタグフレーション的な環境下でも、日銀は利上げを継続できるのだろうか。
まずは、2023年5月の植田和男総裁の講演を基に、オイルショック下の金融政策運営に対する日銀の基本スタンスを整理しよう。
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