株式編・第2回でバリュー株とグロース株、第3回ではクオリティ株と最小分散を採り上げ、いずれも「株式の性質の違い」によって株式セクター内での分散効果が期待できることが分かりました。今回は「企業規模の違い」による大型株と小型株にフォーカスを当てて、ラッセル・インベストメントの金武伸治さんに解説いただきます。

個別銘柄リターンを要因分解

大型株と小型株を区別する意義とは何でしょうか。割安度に着目したバリュー株や、質の高さに着目したクオリティ株などとは、区別の物差しが異なる気がします。

金武　小型株とは、相対的に時価総額が小さい企業が発行する株式のことです。例えばRussell/Nomura 日本株インデックスのサブインデックスである「小型インデックス」の場合、総合インデックス構成銘柄の中で時価総額が下位約15%の銘柄で構成されています。

バリュー株がPBR（株価純資産倍率）、クオリティ株がROE（自己資本利益率）といった投資指標によって区別されているのに対して、小型株が時価総額で区別されていることには、物差しの違いを感じるかもしれません。しかし小型株を大型株と投資効果の上で区別する歴史は古く、1993年に発表されたファーマ-フレンチの3ファクターモデルにさかのぼります。ファーマとフレンチは、このモデルで個別銘柄のリターンが市場全体、簿価時価比率（PBRの逆数）、そして時価総額という3つの要因（ファクター）でおおむね説明できることを示しました。（※）

※【参考文献】Fama, Eugene F. and French, Kenneth R. (1993), “Common risk factors in the returns on stocks and bonds”, Journal of Financial Economics 33 (1): 3-56

この簿価時価比率がバリュー・ファクターに相当し、時価総額がサイズ（小型）ファクターに相当します。

仮に個別銘柄のリターンが8％だった場合、その要因を分解すると【図表1】のようなイメージになります。

割安株の長期リターンは割高株を上回る傾向があるという「バリュー効果」や、小型株の長期リターンは大型株を上回る傾向があるという「小型株効果」といった市場の経験則がありますよね。それらとは、どういう関係になっているのでしょうか。