パンデミック下でも堅調だった2020～2021年の運用環境とは打って変わり、2022年は年初からインフレの高進とそれに伴う金利上昇、ドル円の歴史的水準にまで至る下落といった大変動に見舞われ、投資家には厳しい状況が続いている。足元の不確実性の高いマーケットをいかに乗り切るべきか、「インフレ」「金利」「為替」の連動する3つのショックに焦点を当てながら、専門家の意見を基に探ってみよう。
事前の準備を重ね金利上昇に耐える
新型コロナウイルス禍から経済が回復に向かう過程で、世界の物価がこれほど“発熱” するとは誰が想像できただろうか。パンデミックのさなか、米国を中心に世界中の政府機関が大規模な財政政策で景気刺激を行ったことが奏功し、モノの需要が急激に回復した一方、サプライチェーンのボトルネック（目詰まり）が発生し、世界的なインフレに繋がった。
そこへ追い打ちをかけるように2022年2月にウクライナ危機が勃発。エネルギーや穀物などの価格が跳ね上がり、世界経済にインフレショックが走った。
そのインフレを抑え込むために、日本を除く主要中央銀行は2022年に入ってから相次いで金融の引き締めを図り、急激に金利が上昇する結果となった。すると、この金利変動の影響が為替相場にも波及し、内外金利差が拡大した日本円は短期間に歴史的な円安水準まで落ち込んだ。
インフレを起点に金利と為替に連鎖した「トリプルショック」の出現は、機関投資家に難しいリスク対応を迫っている。
「急激な金利上昇は、債券がポートフォリオの主軸となる当基金にとって厳しい環境だ。特に近年比率を増やしてきたヘッジ付き外債（以下、ヘッジ外債）に関しては、金利上昇による債券価格下落とヘッジコスト増加のダブルパンチをくらう格好になる」とOKI企業年金基金 常務理事の和南城勝俊氏は苦笑する。
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