今回スタートした「機関投資家ゼロからの資産運用」は、学校法人や金融法人などで資産運用を担当することになった方々向けの基礎講座です。債券や株式、またヘッジファンドや不動産といった「オルタナティブ」（代替資産）などについての知識や、投資哲学・手法まで「ゼロからのスタート」というレベルでご説明していきます。連載では、機関投資家の長期投資の主要な投資対象である債券から始めます。講師は、学校法人や企業年金などの資産運用についてのベテランコンサルタントであるラッセル・インベストメントの金武伸治さん。聞き手は朝日新聞の経済記者出身で、同社の企業年金基金常務理事を務めた阿部圭介J-MONEY論説委員です。

クーポン差埋めるため債券を値下げ

新聞記事などで「金利は上昇（債券価格は下落）」といった表現をよく目にします。そもそも、なぜ金利が上昇すると債券価格は下落するのでしょうか。

金武　例えば、残存年数つまり元本償還までの残り期間が５年で、クーポン（利率）が２％の債券があり、その価格が100円だったとします。単純化するため、このときの市中金利が２％だったとしましょう。

このあと市中金利が１％上昇し３％となったとすると、新たにクーポンが３%で、残存年数が5年の債券が100円で発行されることになります。阿部さん。クーポン２％で100円の債券と、クーポン３％で100円の債券のどちらに投資しますか？

もちろん、クーポン３％の債券です。

金武　そうですよね。なぜならクーポン３％の債券は、クーポン２％の債券に対して１年あたり１％、元本償還までの５年間では累積５％のクーポン差があるからです。このためクーポン２％の債券は100円では売れなくなり、累積５％のクーポン差を埋め合わせるために価格を５％安くせざるをえない。債券価格が95円に下落するわけです。

価格下落幅＝金利上昇幅×残存年数

ここで、価格下落幅の５％は、金利上昇幅１％に残存年数５年を掛けた値でした。つまり、金利上昇時の価格下落幅は「金利上昇幅×残存年数」でおおむね計算できることになります。

ところで、「金利感応度」ということばを聞いたことがありますか？