株価のボラティリティが急上昇

井出 真吾
ニッセイ基礎研究所
上席研究員
チーフ株式ストラテジスト
井出 真吾

2020年の日本株市場は波乱の幕開けとなった。中東情勢の緊迫化を受けて1月6日の大発会における日経平均株価は500円超の下落、2019年後半からの株高ムードが一気に吹き飛ばされてしまうかと心配されたが、米国とイラン双方が「戦争は望まない」と表明したため翌7日は370円上昇した。これで落ち着くかと思いきや、イランが米軍基地をミサイル攻撃したというニュースが流れると事態は一変。リスクオフの流れが鮮明となり、8日の日経平均株価は一時600円を超す下落となった。結局、下げ幅を縮めたものの終値ベースでは370円下落し、7日の反発は1日で帳消しにされた。

中東情勢の緊迫化が株価のマイナス材料であることは確かだが、日経平均株価のボラティリティがこれほど急上昇したのは、2019年10月以降の株価上昇が期待先行だったことも影響しているだろう。2019年10月以降、今期会社予想EPS(1株当たり利益)が約6%下がったのと真逆に日経平均株価は10%超上昇し、同年12月13日には終値で2万4000円を超えた。今期(2020年3月期)の業績予想が悪化したにもかかわらず株価が上昇したのは、米中対立の緩和ムードで景気回復期待が高まり、市場が来期(2021年3月期)の業績回復を見込んだからだろう。例年よりも早く来期業績を折り込んだ格好だが、2万4000円は来期2ケタ増益を前提とした水準だ。やや期待先行のように思う。

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