J-REIT(日本版不動産投資信託)は2021年9月に誕生20周年を迎える。2020年3月の新型コロナウイルス感染拡大で急落したJ-REIT価格は緩やかに上昇中だ。機関投資家のポートフォリオ構築において、J-REITや不動産投資はどのように位置付けていくべきか。連載「Asset Watch J-REIT編」第4回では、長年J-REIT市場をウォッチしているニッセイアセットマネジメント チーフ・ポートフォリオ・マネジャーの大島正久氏に足元のマーケット動向や今後の注目ポイントなどを聞いた。

住宅セクターは人口動態の変化を注視。シングル向け賃貸は鈍化傾向

大島正久氏
ニッセイアセットマネジメント
チーフ・ポートフォリオ・マネジャー
大島正久氏

年金基金が不動産投資をする場合、J-REITより私募REITを選択するケースは多いだろう。J-REIT市場が誕生した当時、株価は上昇したものの出来高がほとんどなく、低流動性であることを理由に投資対象としなかったことが背景にあるという。しかし現在では、英指数算出会社のFTSEが2020年9月からJ-REITをFTSEグローバル株式指数に組み入れるなど、流動性は随分と高まってきている。では、年金基金などはどのようなかたちでJ-REITを保有するのが有用なのだろうか。

これからの債券投資を考える

ニッセイアセットマネジメント チーフ・ポートフォリオ・マネジャーの大島正久氏は、「実は、東証REIT指数と日経平均高配当株50指数の過去10年間の推移を比較してみると、東証REIT指数のほうがアウトパフォームしていることが分かる。もしJ-REITへの投資を検討しているなら、不動産のエクスポージャーをとるのではなく、高配当株の代替先として一考に値するのではないだろうか」と提言する。

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