資本市場は、人工知能（AI）をめぐる熱狂と根強いインフレに対する懸念との間で揺れ続けています。堅調な企業利益、数十億ドル規模のAI投資、そして生産性向上への期待が市場を下支えする一方、地政学的緊張、粘着的なインフレ、景気の冷え込みへの懸念が地合いの重しとなっています。したがって、来週出てくる材料は、経済と市場が実際にどれほど底堅いかをさらに示すものとなりそうです。

特に米国は、企業利益のモメンタムが堅調であることから、国際株式市場のけん引役となっています。なかでもテクノロジー株はAIインフラの拡張の恩恵を受けており、大手テクノロジー企業はデータセンター、半導体、データインフラに巨額の投資を行っています。同時に、AIブームの恩恵を受けている一部銘柄の高いバリュエーションが利益成長によって長期的に維持されるのかどうかをめぐる議論も活発化しています。主要なテクノロジー企業をめぐる熱狂は、力強い長期トレンドの下でも投機的な過熱が生じうることを改めて示しています。

全体的に株式市場を取り巻く環境は依然として良好であり、株式ファンドへの資金流入と自社株買いがさらなる追い風となっています。その一方で、銘柄選定が重要になりつつあります。市場全体が一様に上昇する局面は終わり、値上がりは、説得力のある業績見通しを示す銘柄に集中しています。

地域別に見ると、米国とアジアの主要なテクノロジー拠点には、引き続き多くの買い材料があります。欧州では最近、力強い業績回復への期待がやや後退しています。中東における地政学的緊張によってエネルギー供給への懸念が一段と深刻化しており、とりわけ産業界に重くのしかかっています。一方で、特にドイツの公的投資の拡大が年内の成長に新たな弾みをつける可能性も残っています。日本も目を離せません。依然として緩和的な金融政策スタンス、財政刺激策、コーポレートガバナンスの改善が比較的良好な環境を作り出しています。新興国市場も同様に、AI需要や全体的なドル安の恩恵を受けていますが、短期的にはやや過熱気味に見えます。

セクター別では、テクノロジー銘柄が引き続き主流ではあるものの、一部の投資家は、バリュエーションが特に高いAI銘柄へのオーバーウェイトを慎重に縮小しつつあります。一方で、従来の産業株は、より大きな注目を集めています。背景には、デジタルインフラの拡張や戦争関連の供給不足が間接的に、機械、化学、コモディティ分野の企業に追い風となっていることがあります。銀行は、堅調な貸出高の伸びと安定した純金利マージンに押し上げられています。食品や通信といったディフェンシブセクターは現時点では影が薄いものの、市場のボラティリティが再び高まれば、また選好されるようになる可能性があります。

債券市場も強弱まちまちのシグナルを発しており、インフレは粘着的な状態が続いています。特に米国では、関税引き上げとエネルギー価格の上昇が再び物価に上昇圧力を加える可能性があります（「今週のチャート」を参照）。このため、市場関係者の間では、成長鈍化とインフレの高止まりが重なった場合のスタグフレーションリスクへの警戒が続いています。投資適格社債と一部の新興国債券は依然として投資妙味があるように思われます。一方で、高水準の財政赤字、地政学的緊張、そして割高なバリュエーションの組み合わせがリスク要因となっています。

イランとの紛争は、世界のエネルギー供給への影響を考えると、引き続き重要な焦点です。市場は最近、地政学的危機を驚くほどうまく吸収してきましたが、原油価格の上昇が長引けば、成長とインフレの危ういバランスが著しく乱れる可能性があります。最近のいくつかの見通しは、AI主導の成長とエネルギー関連リスクとの間のこうした緊張関係を浮き彫りにしています。

今週のチャート

来週を考える

火曜日には、5月の全米産業審議会（コンファレンスボード）消費者信頼感指数と3月のケース・シラー住宅価格指数が発表されます。これらの指数は、高い資金調達コストにかかわらず消費と住宅市場がどの程度底堅さを維持しているかを判断する材料となります。

木曜日は、ユーロ圏で5月の欧州委員会の景況感指数が注目されます。米国では4月の個人消費支出（PCE）が発表されます。コアPCEは米連邦準備制度理事会（FRB）が重視するインフレ指標の一つであることから、市場の注目を集めそうです。第1四半期の国内総生産（GDP）の2次推計値と新規失業保険申請件数も公表されます。

経済指標の発表が集中するのは金曜日です。日本では、5月の東京都区部消費者物価指数と4月の雇用統計および小売業販売額が発表される予定です。続いてドイツでは、4月の輸入物価指数と5月の失業率、5月のインフレ率速報値が公表されます。米国では、5月のシカゴ購買部協会景気指数（PMI）も発表されます。

スタグフレーションリスクが高まる中、地政学的情勢やAIをめぐる熱狂にかかわらず、経済指標が発するシグナルは軽視できません。

明確なシグナルが得られる1週間となりますように。

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