どのくらいの時間軸で物事を考えることができるか

辰巳憲一
学習院大学名誉教授
辰巳憲一
1969年大阪大学経済学部、1975年米国ペンシルベニア大学大学院卒業。学習院大学教授、London School of Economics客員研究員、民間会社監査役などを経て現在、学習院大学名誉教授など。投資戦略、ニューテクノロジーと金融・証券市場を中心とした著書・論文多数

ESG(環境・社会・企業統治)とパフォーマンスをテーマに、機関投資家(企業年金、投資信託など)や金融機関、上場企業の財務担当者などを対象にして、これから6回展開しよう。ESG投資のパフォーマンスを左右する要素を取り上げ、海外事例との比較なども交えながら考察することになる。

ESGは我々に突き付けられている身近な課題ばかりである。エネルギー効率化、気候変動対応、森林破壊や大気・海洋汚染対応などの環境問題がE(Environmental)である。強制労働、児童労働、貧困、格差などの社会課題がS(Social)である。そして、取締役会構成や報酬などの企業統治がガバナンス問題と呼ばれ、G(Corporate Governance)と略されることが多い。SDGsは、国際連合提唱の持続可能な開発目標のことであり、趣旨・意図は類似のものだ。

まず時間軸とバブルがESG投資の基本のポイントになる。ESGはどのくらいの時間間隔で物事を考えることができるかが重要になる事例である。身近にある環境の維持、改善という視点を取れるかどうかは、われわれが時間の尺度を柔軟に取れるかどうかにかかわってくる。

そしてESGという言葉が新聞・雑誌を開けば否応なく目に入ってくる時代になっている。株式投資に関心がある人はESGに乗り遅れないよう躍起である。これらの結果が良い方向に向かうことを祈るばかりだ。

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企業自身の啓蒙活動が重要

企業にとっては、どういうESG活動を行ってどう開示するのかが重要な決定になる。何らかの情報開示基準に基づかざるを得なくなるが、複数ある格付け会社のESG評価方式には様々な問題が含まれている。もし格付け会社が信頼できなければ、格付け会社に依存するのでなく、自ら律しなければならない。

企業がESG活動で注意するべきことには、情報開示・啓蒙とリスクである。ESGは大企業だけが、国だけが、行うべき活動ではない。貢献できる方法は実は我々の身近に多数ある。一人一人あるいは一社一社が行える貢献は小さいものだが、皆がやれば大きな力になる。しかしながら貢献後にもたらされる好ましい効果が実際に現れるには、多くが長い期間を要する。この事実を広く知ってもらうためには企業自身の啓蒙活動が重要になってくる。有効に貢献する方法に関する情報も詳しく丁寧に提供するべきだろう。

ESGインテグレーション(統合化)とは、ESGと非ESGがどう係わるかを検討し、どう対応するのか、決めることである。企業、金融機関や機関投資家のあるべきESGの第一歩になる。

これらを達成できて初めてESG投資に良好なパフォーマンスが期待できるようになる。その結果ESG投資の特徴が明らかになる。

【図表】機関投資家、金融機関や企業がチェックすべき項目

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