2024年11月27日、ピクテ・ジャパンは同社の東京オフィスで、「Pictet Alternative Summit2024　不透明な市場環境を見据えたピクテのオルタナティブ投資戦略」と題したセミナーを開催した。オルタナティブ投資環境の解説とともに同社の様々な投資ソリューションが紹介された当日のプログラムから、ピクテ・ジャパン代表取締役社長の萩野琢英氏および、ピクテ・オルタナティブ・アドバイザーズ 不動産部門グローバル・ヘッド兼副CEOのショルツ・コハルミ氏の講演内容から一部を紹介する。

40年以上の経験を有するオルタナティブ投資のパートナーとして

ピクテ・ジャパン 代表取締役社長　萩野 琢英氏

プライベート資産という息の長い投資を行う上では、パートナーとなる運用会社の資質が非常に重要になる。日本の投資家の立場では、「10年後もその運用会社は問題なく存続しているか」「10年後も東京にオフィスを構えているのか」といった視点で、パートナー選びに慎重になる必要があるだろう。

ピクテはプライベート資産の運用ソリューションを、1980年から顧客に提供している。ただし、投資家の資産を“長期にわたり保全していく”運用体制は、1805年の創業から磨いてきたものだ。

スイス・ジュネーヴでプライベートバンクを母体とした運用会社として誕生したピクテは、顧客との長期の関係構築を前提にビジネスを展開してきた。まさにプライベート資産の運用パートナーとして適した特性があると言えるだろう。

現在、ピクテの日本法人であるピクテ・ジャパンでは、資産のアロケーションにおいて、プライベート資産を含む「マルチアセット＆オルナティブ」分野の比率がいちばん高い。今後も日本の機関投資家を含む様々な顧客に、長期で信頼してもらえるオルタナティブ・ソリューションを提供していくつもりだ。

なお、これはオルタナティブ運用に留まらないピクテの理念でもあるが、「10年先を見据えてポートフォリオを組む」ことを重視している。

日本において「10年先」を見据えようとするとき、非常に重要になるのがインフレ率の見通しだ。1人当たりGDP（国内総生産）が下がってきていることなどを踏まえると、日本のインフレ率は今後、長期的に年率で2～3％程度で推移していく可能性が高い。そうした前提を基に、ポートフォリオの見直しや運用戦略の再検討を図っていかなければいけないだろう。

不確実な運用環境で運用の方向性を見直す際、頼りになるのが「プリンシプル」だ。ピクテの場合、「インフレ時代の資産保全5つの基本原則」として、下記のマルチアセット・アプローチを掲げている。