米CPI前年比は4～6月には鈍化か

米国CPI前年比は39年半ぶり高水準

2021年12月の米国・消費者物価指数（CPI）は前年同月比プラス7.0％となった。9月プラス5.4％、10月プラス6.2％、11月プラス6.8％と月を追うごとに伸び率が高まり、1982年6月以来39年半ぶりの高水準となった。

2021年の食品とエネルギーを除く・消費者物価指数の前年同月比もプラス5.5％と、9月プラス4.0％、10月プラス4.6％、11月プラス4.9％の4％台から5％台に高まった。

また、FRBが重視している2021年のPCEデフレーターは、まだ11月までしか出ていないが前年同月比プラス5.7％、食料・エネルギーを除くベースで同プラス4.7％と、各々10月のプラス5.1％、プラス4.2％から伸び率を高めている。2022年1月28日発表予定の12月でも前年同月比は消費者物価指数同様、一段と伸び率を高めそうだ。

2022年はFRBが政策金利の引き上げなど金融引き締め政策を採ると予想され、物価動向がその背景としてマーケットで考えられている。FRBはテーパリングを2022年3月に終了し、3月に最初の利上げを実施するだろうというのが最近のコンセンサスになっている。

【図表】2021年の米消費者物価指数

エネルギーなど様々な要因での物価上昇

以下のような様々な要因が重なって、足元の物価上昇を招いている。

まず、エネルギー価格の上昇が挙げられる。世界的な経済再開を受けてエネルギー需要が急回復する一方、原油などの供給の回復が緩やかなものにとどまっていることで、需給バランスがタイトになった。

また、世界的に脱炭素化の動きが強まる中、2021年は自然のいたずらで欧州では風力発電が思うようにならず、結果として天然ガスへの需要が増えたことも影響している。

2021年1月19日にはWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の終値が86.96ドル／バレルと、2014年10月8日の87.31ドル/バレル以来7年3カ月ぶりの高値を記録した。直近では地政学リスクの高まりが注目されている。アラブ首長国連邦での親イラン武装組織フーシ派による石油施設への攻撃、トルコでの爆発による石油パイプライン停止、ウクライナ情勢の緊迫化などが材料視された。

次に、新型コロナウイルス感染で停滞した経済再開に伴う需要回復でのサービスを中心とした価格持ち直しが見られる一方、半導体などの供給制約の影響があり、需給面から価格が上昇している。

消費者物価は住宅価格の変動を直接算入せず、帰属家賃を反映する。住宅価格の上昇に伴い、帰属家賃の上昇がみられている。人手不足が深刻化している業種では労働コスト面からのインフレ圧力も高まっている。最近は企業がコスト増を価格転嫁しやすい状況になっている。