ドル/円の値動きが5円以内にとどまるなど、世界的にこう着色を強めた2014年上半期の為替市場。外国為替サービスを提供する金融機関には、低ボラティリティ環境下での商品提案力や質の高い情報提供力が求められた。今回で24回目となる東京外国為替市場調査の結果を紹介する。(津田恒平・垣内真梨子)

※各金融機関のコメントや通貨別ランキングなどは誌面に掲載。

三菱東京UFJとみずほの2強続く

2014年上半期の東京外国為替市場は著しくボラティリティの低い相場環境となった。米国の政策金利引き上げの遅れやウクライナ情勢をはじめとする地政学リスクを受け、ドル/円の値動きは上下5円に満たないレンジ相場が続いた。

東京外国為替市場委員会の調査によると、2014年4月の1営業日平均取引高は前年10月比で2.6%減の3629億ドルだった。為替変動が少なかったことで証拠金取引が低位にとどまり、スポット取引高が減少したという。外国為替サービスを提供する金融機関には、値動きの乏しい相場環境下でアドバンテージを獲得するための商品提案力や質の高い情報提供力が求められた。

一方、低ボラティリティ相場が長く続いた分、その反動が大きくなる可能性も指摘されている。実際に9月に入りドル/円相場が急落。104円台前半から109円台後半までひと月で5円以上も下落した。転機を迎えつつある市場環境にあって、金融機関には正確な相場分析が期待される。

今回の調査には928社・機関が参加。回答者の内訳は、事業法人672社・機関(前回比21減)、金融法人230社・機関(前回比121減)、外国為替証拠金取引会社26社・機関(前回比15減)となっている。

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