PGIM『クレジット・オポチュニティーズ戦略』 米国屈指のクレジットハウスが誇る「ベストアイデア」をボトムアップで結集。絶対リターンを追求する
最高品質の戦略ラインアップから、一番優れた投資アイデアを厳選する。そんなベスト・オブ・ベストを追求するプロセスを持ったPGIM※の『クレジット・オポチュニティーズ戦略』について、PGIMジャパングローバル資産運用部シニア・プロダクト・スペシャリストの牧田清隆氏と平尾卓也氏に聞いた。
景気サイクルを通じてベスト・オブ・ベストに集中投資
米国の大手保険会社プルデンシャルの資産運用部門の一角であるPGIMフィクスト・インカム(以下PGIM)は債券運用を得意とし、伝統的な戦略からオルタナティブ色の強い戦略まで、多様な債券戦略を展開してきた。単に債券運用に長く携わってきただけでなく、主要戦略のすべてが設定来で良好な超過収益を上げるなど実績も折り紙付きだ。そんな“全方位型のクレジットハウス”の顔を持つ同社が各債券セクターで展開する戦略ラインアップは、グローバルに多様な投資家から多額の資産を集めている(図表1、2)。
このような高い実績を持つ同社の各戦略の運用チームが誇る「ベストアイデア」を集約してアクティブ運用を行えば、景気サイクルに左右されない、魅力的なリスク調整後リターンを獲得できるのでは──。2020年12月、PGIMはそんなアイデアを現実化する『クレジット・オポチュニティーズ戦略』をリリースした。
同戦略は、投資対象の格付けや国・地域・業種などに関わらず、PGIMが擁するすべてのセクター特化型戦略の運用チームを対象に、その時々のベストな投資アイデアをボトムアップで集約。その中からさらに厳選した投資アイデアを基に、最終的に20~40銘柄からなるポートフォリオを構築。いわばPGIMのクレジット・リサーチ・プラットフォーム全体から選んだベスト・オブ・ベストの銘柄に集中投資する仕組みだ。
ここでいうベストアイデアへの投資は、通常の債券投資によるキャリーやトータルリターンの追求に留まらない。PGIMの豊富なリソースによって、ディストレストやスペシャル・シチュエーションズの投資機会の活用、デリバティブによるクレジット・ショートの活用など、オルタナティブ・クレジット色の強い収益源泉を組み合わせることが可能となる。
「多様な選択肢を持つことが、市場混乱期も含めて、様々な環境で積極的に投資機会を追求できるポイント」。こう話すのは、PGIMジャパン グローバル資産運用部の牧田清隆氏だ。牧田氏によれば、多様な収益源泉の活用により、景気サイクルを通じたリターンを追求することができる。過去にも、ストレス時の積極的な投資機会の追求によって、厳選したディストレスト銘柄への投資が奏功する局面や、リスク資産全般が軟調となる中で、クレジット・ショートの活用がパフォーマンスを下支えした局面があった。
結果、図表3に示されるように、景気サイクルの各局面で同戦略のポートフォリオのアロケーションは大きく変化し得るという。
年間12%の収益目標からハイリスクと一蹴すべきではない
同戦略は、年間12%(フィー控除後)の収益獲得を目標に掲げる。実際に設定来3年間のパフォーマンスを見ると、上述の通り、多様な収益機会を上手く捉えながら、おおむね目標並みのリターン水準を記録している(図表4)。
設定来でみると目標並みのリターンを実現
(年率リターン、米ドルベース、2023年9月末現在)
PGIMジャパン グローバル資産運用部の平尾卓也氏は、同戦略をただのディストレスト戦略と捉えないでほしいと強調する。「クレジット戦略としてはリスクが高すぎると思われるかもしれないが、当戦略を債券投資とオルタナティブ投資の“良いところ取り”をした戦略と見れば、魅力的なリスク・リターン特性を発揮していると言える。厳選した銘柄への集中投資のため、他のリスク資産との低い相関に期待が持てる。加えて、流動性についても、ディストレストやスペシャル・シチュエーション投資を実施する一方で、流動性の高い銘柄にも投資するため、投資資金のロックアップ期間は1年に留まることも特徴だ」。平尾氏はこう述べつつ、これまでオルタナティブ資産に求めていたようなポートフォリオの分散を高める効果を、一定の流動性の確保や優れた投資効率と同時に提供できるのが同戦略を保有する利点だと説明する。
足元では米国が景気後退する可能性もある中、低格付け発行体を中心にデフォルト増加には警戒が必要だが、同戦略にとっては投資機会にもなり得る。「銘柄選定の重要性が一層増していくとみられる今後の展開の備えとしても、『クレジット・オポチュニティーズ戦略』にぜひ注目いただきたい」(牧田氏)。
※PGIM(ピージム)は、世界最大級の金融サービス機関であるプルデンシャル・ファイナンシャルの資産運用部門で、債券、株式、マルチアセット、不動産、オルタナティブの運用ユニットがありますが、本稿では、その中の一つであるPGIMフィクスト・インカムをPGIMと表現しています。
グラフ・データに関する留意事項:過去の実績は、将来の結果を保証・示唆するものではありません。運用資産額はPGIMフィクスト・インカムの推計値であり、変更される場合があり、また関連会社のビジネスが含まれます。1:2023年1月発行の「IPE International Publishers Limited」の「Investment Grade Credit Manager Survey」(60社が回答)投資適格クレジット戦略運用残高ランキングにおいてPGIMは1位です。同順位は2022年9月30日現在のPGIMの投資適格クレジット戦略の運用残高に基づいています。ランキングへの参加は任意です。図表1、2は特段の記載がない限り米ドルベース。超過収益は、記載されているベンチマークのリターンを上回る部分。米ドル建て以外の証券はスポットレートを用いて米ドル換算しています(米ドルヘッジ戦略を除く)。運用資産額には戦略のコンポジットに含まれていないポートフォリオの残高が含まれている場合があります。2:国内債券、マルチセクター、ロング・ショートを除いて表示。図表4の戦略のリターンは、費用や利息を含む機関投資家向け最大運用報酬料率控除後です。この運用報酬料率は全ての投資家に当てはまるものではありません。クレジット・ヘッジファンド指数:ヘッジファンド・リサーチクレジット・インデックス、米国ハイイールド指数:ブルームバーグ米国ハイイールド1%発行体上限付インデックス、米国株式:S&P500 トータル・リターン・インデックス。本稿に掲載された各インデックスに関する知的財産権及びその一切の権利は、各インデックスの開発、算出、公表を行う各社に帰属します。
その他留意事項:本稿は、情報提供を目的としており、特定の金融商品の勧誘や販売を目的としたものではありません。本戦略へのご投資にあたっては当社と投資一任契約を締結していただくことを前提としています。また、当戦略は投資対象に先物を一部含む場合があります。運用は、当社の関連会社である、PGIMフィクスト・インカムが運用を行います。
【運用実績について】過去の実績は将来の成果を保証するものでも、将来の実績を示唆するものでもありません。投資資産の価値は常に変動し、さらに追加で為替レートの影響を受ける場合があります。
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【費用について】投資一任業務の対価として投資顧問報酬(資産残高に対し最大1.10%(税込)の逓減料率)が費用として発生します。当グループが運用を行う投資信託を組み入れる場合は、最大0.055%(税込)の費用が発生します。その他、運用において発生する費用やお客様との個別協議により決まる費用もあることから、事前に計算方法や上限等を示すことはできません。従って費用の合計額または上限額を表示することはできません。PGIMジャパン株式会社は、プルデンシャル・ファイナンシャルの一員であり、英国プルーデンシャル社とはなんら関係ありません。
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