多くのマーケットと低相関を維持しつつ、一定以上のリターンを目指す運用戦略はないか――。そんな機関投資家の期待に応えるのが、GCMグロブナーの『株式マルチPM型マーケットニュートラル戦略』だ。外部のポートフォリオ・マネジャーを活用する商品設計と活用法をGCMグロブナーの日本拠点であるGCMインベストメンツに聞いた。
(記事中の数値は特に断りのない場合は2023年3月22日現在)

GCMグロブナー
GCMインベストメンツ
機関投資家営業部 部長 宋 基央氏(左)
投資顧問本部長 北林 三太郎氏(中)
マルチ・マネージャー運用部 部長 村山 修氏(右)

ゆがんだ価格が収れんする相場へ

GCMグロブナーの運用会社としての特色を教えてください。

 1971年に米国シカゴで設立し、運用資産残高は740億米ドル(約10兆円。2022年12月末時点)とオルタナティブ投資における世界最大級の運用資産規模を有しています。ヘッジファンド、プライベート・エクイティ、ESG/インパクト投資、クレジット、インフラストラクチャー、不動産と投資対象領域が非常に広いことも特徴です。

2022年のヘッジファンド戦略のパフォーマンスはいかがでしたか。

村山 米欧中央銀行の急速な利上げやロシアのウクライナ侵攻による地政学リスクの顕在化などで、2022年はほとんどのリスク資産のリターンはマイナスでした。金利上昇というトレンドを捉えたマクロ戦略は総じて好調でしたが、ベアマーケットの中、ヘッジ株式戦略はロング(買い持ち)・バイアスのものを中心に厳しい展開となりました。一方、株式マーケットニュートラル戦略はプラスの絶対収益を生み出しています(図表1)。

【図表1】 2022年年初のHFRIインデックスのパフォーマンス
2022年年初のHFRIインデックスのパフォーマンス
データ出所 : HFRI, Inc. 2022年12月31日時点のデータ
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ひと口に株式型ヘッジファンドと言っても運用成績はかなり差があるようですね。2023年の見通しについてはいかがでしょうか。

村山 今後もしばらくは先行き不透明な相場が続くでしょう。ただし、金利やエネルギーコストの上昇などで多くの資産価格が短期間で上下した2022年と異なり、2023年は一連の影響でゆがんだ資産価格があるべき水準に収れんしていくトレンドを予想しています。同じ不安定なマーケット環境でも2022年と2023年では要因が変わるため、長期安定を目指す機関投資家のポートフォリオ運用でも異なる対応策が求められると考えます。

北林 継続する高い金利やエネルギーコストの上昇はセクター間の株価の乖離かいりや同一業種内の株価の乖離をもたらすと見ています。2022年と同様に2023年も、同じ株式のロングショート戦略でも、市場全体の相場動向でもたらされるβ(ベータ)ではなく、企業の個別性に起因するα(アルファ)によるリターンの獲得を目指すマーケットニュートラル・アプローチが有効と考えます。

中小規模の独立系マネジャーを発掘

GCMグロブナーの『株式マルチPM型マーケットニュートラル戦略』は、投資目標として「高アルファ、低ベータ」を掲げています。

北林 同戦略は、「テクノロジー特化」「ヘルスケア特化」「金融セクター特化」など得意分野が異なる外部のポートフォリオ・マネジャー(PM)が、ポートフォリオごとに設定した当社名義口座の資金に運用指図する仕組みです。私たちは足元で18ある指定口座のマンデートを日次でモニタリングし、当社が自らもポートフォリオ・リスクのヘッジを行うことで、主要株式市場やファクターとの低相関を維持しながら、コスト控除後で年率5~10%程度のリターンと高いアルファの実現を追求します。

村山 当社がアクセス可能なPM候補は世界で1500社以上あります。それらを高度な定量的ツールを活用してアルファ・ランキングを作成すると、上位マネジャーの大半は運用資産規模が比較的小さなマネジャーで占められています。その中から、セクターごとに卓越した運用能力を有する独立系マネジャーを発掘し、アルファの最大化を追求したポートフォリオ構築を行います。

伝統的なファンド・オブ・ファンズ(FOF)との違いは。

 一般的なFOFでは外部のファンドに運用資金が移動します。一方、当社の『株式マルチPM型マーケットニュートラル戦略』では、外部ファンドへの資金移動は発生せず、外部のPMが当社名義の口座に運用指図のみを行います。そのため、日々のパフォーマンス評価やポジション管理のチェックが容易で、外部ファンドの流動性条件などの影響を受けないため、成績が振るわず委託解除する際も運用資金の迅速な換金化がしやすい利点があります。外部のPMの専門的知見とノウハウを活用してアルファを目指しつつ、お客様の資金はハイレベルのリスク・マネジメントで管理しています。

【図表2】『株式マルチPM型マーケットニュートラル戦略』の主な特徴

『株式マルチPM型マーケットニュートラル戦略』の主な特徴

債券代替資産としても有効

日本の年金基金や金融法人には、『株式マルチPM型マーケットニュートラル戦略』をどう活用してほしいですか。

村山 世界の上場株式で運用する戦略ですので、月次解約が可能と高い流動性を備えています。どのような資産規模のお客様も使いやすい商品設計と言えるでしょう。

 マーケット動向に過度に追随せず、安定したリターンを求める戦略ですので、債券代替資産の一つとしてもご検討いただけるのではないかと思います。また、パッシブ型のポートフォリオのお客様が当戦略を組み入れることで、資産全体のベータやポートフォリオのボラティリティーを低減する効果が期待できます。

北林 特定セクターに強い中小型株式の外部のPMの運用力を、ゲートキーパーである当社が一元管理し、徹底したリスク管理の下でお客様に低ベータでアルファの継続的な提供を目指す――。為替ヘッジコスト調整後のリターンを考慮すると投資家の米ドルベースでの要求リターンも上昇しており、米国短期金利を上回るある程度高いリターンを求める投資家様に当社の『株式マルチPM型マーケットニュートラル戦略』をご活用いただければ幸いです。

当資料はGCMインベストメンツ株式会社が情報提供並びに運用戦略をご紹介する目的で作成されたものであり、特定の金融商品を勧誘するものではありません。当資料は日本国居住者でありかつ関連する諸法令により当資料で紹介する運用戦略へのご投資が制限されていないお客様のみを対象としております。ご投資にあたっては契約締結前交付書面等の内容を十分にご確認ください。当資料を当社の事前許可なく複製、形態の如何を問わず転用もしくは第三者へ交付することはご遠慮下さい。過去の運用実績は将来の運用成果を保証するものではありません。当資料に含まれる情報は、作成時点において当社が信頼する各種の情報に基づき作成されていますが、その情報の正確性及び完全性について表明または保証するものではありません。また当資料に記載された情報は作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。

●投資リスクについて:当戦略では株式や債券等の値動きのある金融商品に投資しますので、組入れた金融商品の値下がりやそれらの発行者の信用状況の悪化、為替レートの変動の影響等により、損失を被る場合があります。従って元本が保証されるものではなく、投資元本を割り込む場合があります。デリバティブ取引では取引の額が委託証拠金その他の保証金等の額を上回る場合があり、当該取引により生じた損失の額が当該保証金等を上回る可能性があります。当該取引の額の保証金等の額に対する比率は、取引毎の具体的な条件に応じて決定されるため、事前に算出することはできません。

●費用について:投資一任契約を通じて当戦略をご提供する場合、投資対象や受託資産の額等に応じて投資一任報酬を個別に協議の上、決定します。投資一任報酬の他に、当戦略を投資信託等の組入れにより実施する場合、別途、当該投資信託等の中での運用報酬等の諸費用がかかります。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、その具体的な水準は個別案件毎に異なるため、事前に料率・上限額等の詳細を表示することができません。

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