アート・バーゼル｜UBS 世界のアート市場 調査レポート2025Key Findings（要点）
アート・バーゼルとUBSが2025年4月に発行した、2024年の世界のアート市場についての調査レポート『The Art Market 2025』における「Key Findings（要点）」を、J-MONEY編集部が許可を得て編集・抄訳しました。
（翻訳は弊社エディト出版部が本年４月に発行した「アート投資の王道」の著者大西知生氏が行いました。）
１．2024年の世界のアート市場
1．2024年における世界のアート市場の取引高は前年比12％減少し、推定575億ドル（約8兆7,158億円*1）となった。コロナ禍後の力強い回復が続いた2022年までとは対照的に、2023年・2024年は取引高減速が続く結果となった。市場成長の主な足かせとなったのは、高価格帯市場の縮小であり、このセグメントは2023年と2024年に大幅に縮小し、低価格帯の一部で取引高が堅調だったにもかかわらず、総取引高の押し下げ要因となった。
2．取引高は減少したものの、2024年の取引件数は前年比3％増の4,050万件となった。過去2年間にわたる取引件数拡大は、ディーラー*2とオークションハウスの双方で、より低価格で手に届きやすいセグメントでの取引が活発化したことを反映している。これは、高価格帯における取引が減速するのとは対照的な動きであった。
3．ディーラーとオークションハウスの取引高はいずれも減少した。これらはディーラーで6％減少、オークションハウスではより大幅な25％減少となった。一方で、オークションハウスによるプライベートセール*3はこの傾向に逆行し、前年比14％の取引高増加を記録した。
4．米国は引き続き世界最大のアート市場であり、取引高全体の43％のシェアを占めた。これは前年比で1ポイントの増加である。英国はシェア18％（前年比1ポイント増加）で再び世界第2位に返り咲いた。一方、中国（本土および香港を含む）は4ポイント減少し、15％のシェアで第3位となった。
5．すべての市場の中でも最も力強い回復を見せていた米国市場だが、2024年には取引高が9％減少し、248億ドルとなった。これは、大統領選挙を巡る政治的不確実性などの要因により、高価格帯市場の減速が続いたことが一因である。米国市場は2023年にも10％の減少を記録しており、これで2年連続の取引高減少となった。ただし、コロナ禍による落ち込みがあった2020年の水準よりは18％上回っている。
6．英国の2024年の取引高は104億ドルとなり、前年比5％減少したものの、中国市場の不振により世界第2位の地位を取り戻した。米国同様、英国市場も高価格帯セグメントでの冷え込みの影響を受けており、2019年（コロナ禍前）と比べて市場規模は15％小さくなっている。ただし、2020年の水準とは比較して5％上回っている。
7．2022年の厳しいコロナ禍関連のロックダウン下で中国のアート市場の取引高は14％減少したが、2023年には反発し、前年比9％増の122億ドルまで回復した。しかしこの回復は一時的なものにとどまり、経済成長の鈍化、不動産市場の低迷などを背景に、2024年には取引高が31％急落し、84億ドルにまで落ち込んだ。これは2009年以来の低水準である。
8．主要なヨーロッパ市場の多くでも取引高の減少が見られた。フランスは10％減の42億ドルとなったが、世界全体の取引高シェア7％を維持し、世界第4位の市場としての地位も保った。EU全体では、取引高は前年比8％減の83億ドルとなった。アジア市場では地域によってばらつきがあり、韓国は15％減少した一方で、日本はトレンドに逆行し、前年比2％の増加を記録した。
9．オンライン経由の取引高は前年比11％減少し、105億ドルとなった。これは過去4年間の水準を下回ったものの、コロナ禍前の2019年と比べると依然として76％高い水準にある。アート市場全体に占めるeコマースの割合は、前年比で横ばいの18％だった。この割合は2020年のピーク（25％）を下回るものの、2019年以前と比べて約2倍の水準を維持している。
2．ディーラー
1．ディーラーの取引高は引き続きまちまちな結果となり、総取引高は6％減少して341億ドルとなった。市場全体の傾向を反映して、最上位層のディーラーでは特に大きな取引高減少が見られた。取引件数自体はおおむね安定していたものの、取引の中心は比較的低価格帯に集中していた。
2．年間取引高25万ドル未満の最小規模ディーラーは、取引高が前年比17％増と最大の伸びを記録した。これは2年連続の成長となり、2021年と2022年に最も回復が遅れていたこの部門にとって、市場の大きな転換点となった。また、年間取引高が100万ドルから500万ドルのディーラーも10％の増加を記録した。一方、より高取引高のセグメントでは減少が見られ、年間取引高500万ドルから1,000万ドルのディーラーは3％減少、1,000万ドル超のディーラーは9％減少となり、いずれも2年連続で取引高が減速する結果となった。
3．市場の高価格帯で取引高減少が顕著であったことが、アート市場全体の取引高額にマイナスの影響を及ぼした。年間取引高1,000万ドル超のディーラーのうち、前年より取引高が減少したと報告した割合は64％に上ったのに対し、25万ドル未満の最小規模ディーラーではこの割合はわずか23％だった。過去5年間の長い視点で見ると、2024年に2019年より取引高が増加したと答えたディーラーは48％、安定していたと答えたのは21％、減少したと答えたのは31％であり、回復状況に依然としてばらつきが見られることが明らかになった。
4．近年の傾向とは逆に、2024年はファインアート*4市場の一部の古いセクターに属するディーラーの取引高が、現代アート（contemporary 1945年以降生まれのアーティスト）*5を扱うディーラーの取引高を上回った。ディーラーたちは、評価が確立されたアーティストの作品に高額取引が集中する一方で、新進の現代アーティストについては、より低価格帯の作品が堅調に売れていると指摘している。現代アートのみを専門に扱うディーラーは、2024年に取引高が11％減少した。一方で、戦後アート（Post-War）、近代アート（Modern）、オールドマスター（Old Master）といった作品を扱うディーラーは、取引高が安定もしくは増加していた。また、ファインアート以外の分野においても、課題の多い一年となり、たとえばアンティークを扱うディーラーは取引高が11％減少した。
5．ディーラーの取引高は、トップアーティストへの集中傾向を強めた。年間取引高のうち、上位3人のアーティストが占める割合は56％となり、前年比で3％増加した。また、最も多い1人のアーティストによる取引高は、年間取引高全体の33％を占め、これは2023年と同水準だった。過去数年は、プライマリーマーケット（新作市場）でこの取引高集中傾向がより顕著だったが、2024年にはその差が縮まり、特にセカンダリーマーケット（二次市場）での取引高集中度が大きく高まった。セカンダリーマーケットでは、上位3人のアーティストが占める割合が前年比6％増の53％となった。一方、プライマリーマーケットでは取引高がより分散する傾向が見られ、最も売れた1人のアーティストによる取引高比率は2024年に34％となり、前年比で2％減少、2019年比では9％減少している。
6．ディーラーによる女性アーティストの取り扱い比率は、2024年も緩やかに増加し、前年比1ポイント増の41％となった。特にプライマリーマーケットを扱うギャラリーにおいては、女性アーティストの取り扱い比率が高く、2022年の42％から2024年には46％へと上昇した。また、女性アーティストによる取引高の割合も前年比3ポイント増の42％となり、2018年以降、着実な成長が続いている。依然として女性アーティストは市場全体では少数派にとどまっているものの、今回の結果は、成功した女性アーティストがギャラリーの総取引高において重要な存在となりつつあることを示している。
7．取引高の減速とコストの上昇が続くなか、多くの事業者は2024年に収益の維持に苦戦した。2023年との比較で、収益が増加した事業者（32％）よりも、収益が減少した事業者（43％）の割合の方が高かった。残りの25％は前年と同程度の収益を維持したが（2023年は31％だった）、収益性のある事業者とそうでない事業者との格差は拡大している。コストの上昇は引き続き利益を圧迫しており、全体の運営コスト（人件費、賃料やローン支払い、IT関連費用、その他諸経費を含む）は、平均で10％増加した。
8．一部のディーラーは新規顧客の獲得に成功し、2024年に作品を販売した買い手のうち44％が新規顧客だった。新規顧客への取引高比率も38％に上昇し、2023年から5ポイントの増加となった。新規顧客の割合は、年間取引高高25万ドル未満の最小規模ディーラーにおいて最も高く（50％）、こうした新規顧客の一部はアート市場自体に初めて参入した層であり、比較的低価格帯から購入を始めていると考えられる。これは、小規模ギャラリーがアート市場をより広い層へ拡大するうえで重要な役割を果たしていることを示している。一方、2023年に大幅に顧客基盤を拡大した年間取引高1,000万ドル超のディーラーは、2024年には焦点を絞った戦略に転じ、高額作品を限られた顧客層に販売するようになった。これは高価格帯市場の難しさが増したことを反映している。しかしこのセグメントにおいても、ディーラーは2024年に取引した買い手のうち40％が新規顧客だったと報告している。
9．アートフェア経由の取引高はわずかに増加し、ディーラーの取引高全体の31％を占めた。これは2023年から2ポイントの上昇だが、2022年（35％）およびコロナ禍前の2019年（42％）の水準を下回っている。この増加は、海外フェアでの取引高が2ポイント上昇し20％に達したことによるものであり、地元フェアでの取引高は11％で横ばいだった。年間取引高1,000万ドル超のディーラーでは、フェア経由取引高の割合が最も高く、前年比4ポイント増の34％となった。一方、より小規模なディーラーではフェア取引高比率が横ばいまたは減少し、特に年間取引高25万ドル未満のディーラーでは、フェア経由取引高の割合が26％から23％へと低下した。
10．オンライン販売経由の取引高はディーラー取引高全体の22％を占めた。これは2023年から1ポイント減少したものの、コロナ禍前（2019年の13％）と比べると依然として大幅に高い水準にある。オンライン販売の主な成長分野は、ディーラー自身のウェブサイトなどを通したものであり、これらのチャネルの取引高シェアは2019年以降、2倍以上に拡大した。これは、ディーラーがプラットフォームの強化に大規模な投資を行ってきたことを反映している。また、オンライン販売における新規顧客への取引高比率も2023年の35％から46％へと上昇した。
11．ディーラーが2024年に挙げた最大の課題は、継続的な政治的・経済的不安定と、それが需要に及ぼす影響であった。この課題は、2023年にも最も高くランクされていた。2番目に大きな課題も2023年と同様で、既存顧客との関係維持だった。既存顧客は、購入者数（全体の55％）および取引高（全体の62％）において多数を占めており、既存顧客との関係が極めて重要であることが改めて示された。賃料や人件費といった一般的なコストの管理も、重要な懸念事項のトップ5に入ったが、アートフェアへの出張・出展費用はそれ以上に深刻な課題とされ、全体で3位にランクされた。ディーラーは、アートフェアがもたらす取引高増加効果と、それにかかる費用負担とのバランスに苦慮している。
3．オークションハウス
1．オークション市場における取引高は2年連続で減少し、オークションハウスによる公開・非公開取引を合わせた取引高総額は前年比20％減の234億ドルとなり、2020年以来の最低水準となった。この減少は、コロナ禍後の力強い回復の後にきており、特に市場の高価格帯セグメントにおける低迷が大きな影響を与えた。1,000万ドル超の作品の取引高および取引件数がいずれも二桁減少している。オークションによる取引高は前年比で25％減少したが、一方でオークションハウスによるプライベートセールはこれに逆行し、14％増の44億ドルに達した。
2．全体の取引高が減少したにもかかわらず、取引件数は堅調に推移し、前年比4％増加した。ファインアートのオークションに限ると6％の増加となり、2023年から続く市場の低価格帯での取引活発化の傾向が見られた。特に5万ドル未満の取引セグメントが8％増加した。一方で、100万ドル超の取引は約3分の1減少した。
3．オークションで1,000万ドル超で落札されたファインアート作品の件数は、2023年の27％減少に続き、2024年にはさらに39％減少した。また、取引高も45％減少し、全ての価格帯の中で最大の下落率となった。市場全体に占める1,000万ドル超の作品の取引高シェアは、2022年の33％、2023年の23％から、2024年には18％へと5ポイント低下した。この高価格帯セグメントは2年連続で最も大きな減少を記録しており、2021年・2022年に急成長していた時期からの劇的な反転を示している。高価格帯市場の冷え込みを示すもう一つの重要な指標として、オークションで取引された上位50作品の総取引高が前年比30％減少し、2022年の水準の半分以下になったことが挙げられる。
4．2024年はほぼすべてのセグメントで低迷が見られたが、5,000ドル未満のセグメントだけは、取引高で7％、取引件数で13％の成長を記録した。ファインアートオークション全体の取引件数は6％増加し、多くの新たな取引の積み上げによって支えられた。ただし、取引高は過去数年よりもはるかに低水準であった。
5．オークション市場の上位3か国は、引き続き米国、中国、英国であり、取引高ベースで合計70％のシェアを占めた。ただし、この数値は前年比で4ポイントの減少となった。米国は2023年に中国と並んだが、再び首位の座を奪還し、31％の安定したシェアを維持した。中国は2位となり、前年比6ポイント減の25％にシェアを落とした。イギリスは3位を維持しつつ、シェアを前年比2ポイント増の14％まで伸ばした。4位のフランスは10％のシェアを確保している。
6．すべての市場の中でも最も力強い回復を見せていた米国だが、2024年には取引高が24％減少し、59億ドルとなった。これは2年連続の減少であり、高価格帯作品における取引高および取引件数の縮小が主な要因である。それでもなお、米国はオークション市場の高価格帯において圧倒的な優位を保っている。2024年における取引額の上位50作品のうち36点がニューヨークで落札され、1,000万ドル超の作品の取引高の73％、100万ドル超の作品についても取引高の半分以上が米国で取引された。
7．中国は2022年の厳しいロックダウンの後、経済活動再開とそれまで延期されていた作品の取引によって一時的に取引高が押し上げられ、2023年は前年比14%増の79億ドルに達した。しかしながら、2024年には市場が減速し、取引高は前年比38％減の48億ドルとなった。経済基盤の弱体化、債務の増加、その他の問題が、売り手の出品計画および買い手の需要に悪影響を与えたことが主な要因である。
8．戦後＆現代アートは、2024年においてもファインアートオークション市場で最大のセクターであり続け、世界全体の取引高の52％、取引件数の54％を占めた。このセクターの総取引高は46億ドルとなり、前年比28％の減少となった。これは、2021年の85億ドルというピークから3年連続の減少を示している。一方で、取引件数は前年比5％増加し、これまでで最も高い水準に達した。
9．戦後＆現代アートの中では、現代アートの取引高減少がより大きく、36％減の14億ドルとなり、過去6年間で最低水準となった。一方、戦後アートは24％減の32億ドルとなった。過去20年以内に制作された新しい作品は、2024年における戦後＆現代アートの取引高のうち23％を占めたが、これは2021年のピーク時（34％）から低下している。これら最近制作された作品の取引高は、前年比43％減の11億ドルに落ち込み、2021年のピーク（29億ドル）のわずか3分の1強となった。
10．近代アートの取引高は、取引件数が17％増加したにもかかわらず、17％減少して22億ドルとなった。これで3年連続の取引高減少となり、市場規模はコロナ禍前の2019年比で30％下回り、10年前と比べると半分以下の水準に落ち込んだ。
11．印象派およびポスト印象派の作品は、ファインアートオークション市場の取引高の14％、取引件数の12％を占めた。いずれも2023年と同水準であった。2023年に供給が減少したことを受け取引高は低下、2024年も減少が続き、取引高は17％減の12億ドルとなり、コロナ禍前の2019年比でほぼ3分の1低い水準となった。一方で、取引件数は前年比13％増加し、2年連続の増加となった。
12．オールドマスター全体のセクターにおける取引高は、前年比25％減の8億300万ドルとなり、過去15年で最低水準に落ち込んだ。これは取引件数が7％増加したにもかかわらずの結果である。ヨーロッパ・オールドマスターのセクターも2024年に苦戦し、取引高は前年比30％減の3億8,400万ドルとなった。これも取引件数が8％増加したにもかかわらず、2020年以来の最低水準である。両市場の減速の主な原因は、非常に高額な作品の取引が減少したことにある。1,000万ドル超で落札されたロット数は4件（うち3件がヨーロッパ・オールドマスター）にとどまり、2023年の13件から大きく減少した。また、100万ドル超の取引件数も40％以上減少している。
4．今後の見通し
1．2025年の見通しについて、ディーラーの33％が取引高の改善を想定しており（2023年比で3ポイント減）、47％は横ばいを期待し、19％は取引高減少を予測している（同3ポイント増）。年間取引高が1,000万ドル以上の最大手ディーラーに限ると、取引高が改善すると考えているのは19％にとどまり、大多数は取引高が横ばいと見ている。中堅ディーラーでは楽観的な見方が強まり、50万～100万ドルの取引高規模のディーラーでは、取引高の増加を期待する割合が2023年の約3分の1から、2024年には51％に上昇した。取引高50万ドル未満のディーラーはややバランスが取れており、約4分の1が取引高減少を見込む一方、残りは横ばいまたは改善を期待している。
2．オークションハウスにおいては、2024年の厳しい一年を経た後も、2025年の取引高見通しに対する楽観論は中堅ハウスの間で多くはない。今後12か月間の取引高予測について尋ねたところ、改善を期待していると答えたのはわずか15％であり、2023年の38％から大きく低下している。取引高が横ばいとなると見込む回答は45％に達した一方、取引高減少を予測する回答も40％とかなりの割合を占めている。
3．取引高に対する楽観度が低下しているにもかかわらず、オークションおよびディーラーの両セクターにおける大半は、2025年も雇用を安定的に維持する見通しを立てている。ディーラーの64％は2024年に雇用人数を維持し、24％は増加させた。今後12か月の見通しについても、ディーラーの74％が雇用人数を維持すると回答し、19％が増員を予測、減員を見込むのは6％にとどまった。中堅オークションハウスでは、2024年に従業員を増やした企業が全体の35％を占め、削減したのは12％に過ぎなかった。また、彼らは2025年についても69％が雇用を維持する意向を示し、9％が増員を計画している。一方で、従業員の減少を予測する中堅ハウスの割合は22％に上昇しており、前年の5％から増加した。
【訳者による脚注】
*1 三菱UFJ銀行公示のドル/円TTM相場の年間平均151.58から換算。
*2 本レポートでは、画廊・ギャラリー、美術商、オンライン販売業者などを指す。
*3 オークションハウスが個別に売り手と買い手をマッチングし非公開で作品を売買すること。
*4 絵画や彫刻などの芸術。イラストレーション、デザインや工芸と区別される。
*5 本レポートではアーティストのカテゴリーを以下のように分類している。(P.189より)
・現代(Contemporary)：1945年以降に生まれたアーティスト
・戦後(Post-War)：1910～1945年の間に生まれたアーティスト
・近代(Modern)：1875～1910年の間に生まれたアーティスト
・印象派およびポスト印象派(Impressionist and Post-Impressionist,)：1821～1874年の間に生まれたアーティスト
・オールドマスター(Old Masters)：1250～1821年の間に生まれたアーティスト
翻訳者 プロフィール
アートコンサルタント/コレクター 大西知生 さん
現在は、大手アートオークション会社およびプライベート・バンクのエグゼクティブ・コンサルタントを務める。堂島取引所有識者委員。大阪公立大学非常勤講師。
著書は他に「FX取引の王道 外貨資産運用のセオリー」 日経BPマーケティング（日本経済新聞出版）がある。
